物流倉庫での火災対策を解説！火災が発生する原因とは？

こんにちは！西日本を中心に総合物流サービスを展開するキチナングループの岡です。

 

大規模な物流倉庫で火災が発生すると、その被害は大きなものになり、倉庫の運営者はもちろん、クライアントや取引先、消費者にまで大きな影響を与えてしまいます。

そのため、物流倉庫では火災を防ぐ、そして万が一火災が起きてしまった場合の被害を最小限にするための火災対策が重要です。

 

そこで今回は、物流倉庫で必要な火災対策について解説。

物流倉庫で火災への備えが必要な理由や倉庫で火災が起きやすい原因、物流倉庫の具体的な火災対策などをご紹介します。

 

 

物流倉庫では火災の備えが必須！

物流倉庫で火災が起こると、保管商品が焼失したり消火活動の水で濡れたりして大損害が発生してしまいます。

さらに、火災の被害で倉庫の稼働がストップして物流が止まると、消費者や経済活動にも影響を与えてしまいます。

 

物流倉庫は、たくさんの保管物や段ボールといった可燃物が密集しているため、火災が起こったときに出火に気付きにくく、火が広がりやすい環境。

出入口や窓などの開口部が少なく、消火活動がしづらい倉庫も多いです。

出火の発見や避難が遅れると、従業員の命の危険もあります。

 

大規模な物流倉庫での火災は各方面への影響がとても大きいので、火災対策をしっかり行って防ぎたいものです。

万が一火災が起こった際も適切な火災対策を施していれば、被害を最小限に抑え、倉庫の稼働を最短で再開することができるでしょう。

 

 

物流倉庫で火災が発生する原因とは？

物流倉庫で火災が起こる原因には、以下のようなものがあります。

 

電気機器類による発火

倉庫で使用している電気機器の経年劣化や無理な使い方、清掃・点検が不十分なことから、漏電やショート、接続不具合などを起こして発火するケースです。

電気コードを曲がったまま使用していたり過度なタコ足配線になっていたりすると、その部分が高温になる、コンセント部分にほこりがたまるといったことが起こり、発火する可能性があります。

 

作業中の発火

作業中に工具から発生した火花が近くの可燃物に燃え移って火災が起こるケースです。

溶接工事や断熱用のウレタン吹付作業中などに発生する可能性があります。

 

保管物からの自然発火

倉庫で保管される資材の中には、空気中の酸素や水分と化学反応を起こして発熱するものもあります。

通常は温度や湿度を管理しながら安全に保管しますが、いくつかの条件が重なることで高温になり発火するケースがあります。

 

タバコの不始末

休憩中などに吸ったタバコの片付けが不十分で、近くの可燃物に燃え移って発火するケースです。

 

 

物流倉庫での火災を防止するための対策

物流倉庫での火災をしっかり防止するには、防火扉などの防火設備や消火器などの消火設備を、法律に基づいて正しく設置するのはもちろん、動作確認のための定期的な点検も欠かせません。

防火対策の責任者を指定して、設備の管理を行うとともに設置場所や操作方法を従業員へ周知していきましょう。

電気機器類についても定期的な点検を行い、無理な使用や劣化はないかチェックを。

 

タバコの不始末による火災を防ぐためには喫煙エリアを定めて倉庫内は禁煙にする、火の気がある場所に可燃物を置かないといった対策も考えましょう。

 

また、万が一火災が発生した場合の対策として、「受託者賠償保険」の加入もぜひ検討を。

火災で商品への損害があった場合、クライアントへの損害賠償について補償する保険です。

こちらのコラムでも詳しくご紹介していますので、ぜひご覧ください。

受託者賠償責任保険とは？内容を徹底解説！倉庫サービス利用時も確認を

 

なお、倉庫の防火対策などに自社のリソースを割くのが難しい場合は、プロの業者による倉庫保管サービスを利用するのも一つの方法です。

 

食品、化学工業製品、危険物など、専門知識が必要とされる荷物も、専門スタッフが安全に保管してくれます。

キチナングループでも倉庫保管サービスを提供しています。

一般的な営業倉庫をはじめ、衣類・化学原料などに最適な定温倉庫、引火性液体（第4類危険物）の保管が可能な危険物倉庫、建材・鋼材・機械などの荷物を扱える倉庫を広く備え、お客様をサポートしています。

 

 

物流倉庫の火災対策を徹底して火災を防ぐ！

物流倉庫の火災の原因は、電気機器からの発火や作業中の発火、タバコの不始末からの燃え移り、保管物からの自然発火などが考えられます。

物流倉庫は可燃物が密集して保管されているので、火災が発生した際に火が広がりやすく、開口部が少ないことから消火活動もしにくい環境です。

 

物流倉庫で火災が発生すると、保管商品に大きな損害が発生するのはもちろん、消費者や経済活動にも大きな影響を与える可能性があるため、火災対策を徹底して火災の防止に努めたいもの。

 

法律に基づいた防火設備や消火設備の設置はもちろん、定期的な点検による作動確認と設置場所や使用方法の周知も重要。

火の気のある場所に可燃物を置かないよう倉庫内のレイアウトの再考や、敷地内禁煙などの対策も講じていきましょう。

自社での防火対策が難しい場合は、プロの倉庫保管サービスに物流業務全体を委託するという方法もあります。

 

キチナングループでは、物流アウトソーシングサービスを提供しています。

荷物の特性と要望に合わせて物流業務の最適化を提案しますので、お悩みの際はお気軽にご相談くださいね。